予備校の学費を免除するには？特待生制度で授業料を減免しよう！

予備校の利用を検討していて、学費の負担が気になる方は少なくないでしょう。

少しでも学費を抑えたい方におすすめなのが、予備校の特待制度を利用することです。本記事では、予備校の学費負担を軽減できる特待制度について詳しく取り上げます。

「予備校の特待制度にはどんなものがある？」
「特待制度を活用する際の注意点が気になる」

という方はぜひ参考にしてください。

今回の記事をまとめると、以下のようになります。

個別指導の予備校を検討している方には、武田塾の利用がおすすめです。

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武田塾の口コミや評判をさらに詳しく知りたい方は、「【武田塾】口コミ評判はどう？料金（費用）・合格実績は？」も参考にしてください。

予備校の学費を免除するには？

受験のために予備校に通おうか検討している受験生はたくさんいることでしょう。

しかし予備校に通うには、年間で数十万から百万円近い学費がかかってしまうことがネックとなります。そのため、予備校の学費を免除したい、できるだけ安く通いたいという方も多いでしょう。

そんな方におすすめなのが、予備校に用意されている特待生制度を利用することです。この制度を利用すれば、授業料の免除や減免を受けることができ、経済的な負担を軽くできます。

ここでは、特待制度の概要や制度を受けられる条件などについてご紹介します。また、特待生制度以外にも予備校によって割引制度が用意されていることもあるため、これらも併せて確認しておくことでよりお得に予備校に通えます。

予備校の費用がどのくらいかかるのか、学費の相場を知りたい方は「【予備校の費用・学費】浪人生の大学受験の授業料金・値段を大手3社で比較！」もぜひ参考にしてください。

予備校の学費を免除する特待生制度の概要

対象者

特待制度は誰でも利用できるわけではありません。各予備校によって利用の対象者が異なるため、事前に確認しておかなければなりません。

例えば、「現役生のみ」「浪人生のみ」といったように受験生のタイプで決めているところもあれば、「予備校が定めるクラスやコースを選択している」といったような所属クラスやコースの条件で決めるところもあります。

成績の条件

特待制度を利用するためには、成績が一定の条件を満たしていなければなりません。成績の条件は予備校によって異なるため、自分の学力で目指すことができるのか事前に比較しておくのが良いでしょう。成績の条件の例として、例えば以下のようなものが挙げられます。

・「東大本番レベル模試」においてA判定やB判定など一定の判定結果を得られること

・学業成績や全国模試の成績、出席状況が一定の基準をクリアしていること

・入学時に受ける「入学コース診断テスト」の成績が優秀であること

免除・減免金額

特待制度の適用を受けられた受験生は授業料などの学費が免除・減免されます。これらは各予備校によって設定が異なるため、どの程度免除・減免されるのか確認しておきましょう。免除・減免の程度としては例えば以下のようなものがあります。

・授業料2か月分無料

・授業料2か月分半額

・授業料1か月分無料

・入会金無料

・入会金半額

申請タイミング

特待制度を利用するためには、予備校に利用を申請する必要があります。各予備校によって「入塾前」や「入塾後」など申請が必要なタイミングが異なるため、事前に確認しておきましょう。

もし申請タイミングを勘違いしていると、必要な書類の準備が間に合わずに申請できなかったといったことなどになりかねません。

大手予備校の特待生制度！駿台、河合、代ゼミ、東進で比較！

数ある予備校の中でも、大手予備校には特待制度が充実しているケースが多く、狙ってみる価値は十分にあります。そこで以下では、大手予備校である「駿台」「河合」「代ゼミ」「東進」の4校の特待制度についてご紹介します。

駿台予備校

駿台予備校では特待生制度として「高3生クラス・高卒クラス在籍生学費優遇制度」が用意されています。

この制度は高3生クラス及び高卒クラスに入学する際、入学金が全額免除となるのに加え、コースごとの通常授業料が10万円減額されるというものです。

なお、学費優遇制度の詳しい利用条件に関しては公式ホームページに記載がありません。詳しい情報については、予備校へ直接問い合わせてみましょう。

河合塾

河合塾には、東京大学・京都大学・国公立大医学部医学科を志望する成績優秀者を対象とした特別奨学生制度があります。

特待生になるためには、河合塾が実施する特別奨学生試験で基準を満たす成績を残すことが必要です。

特待生に選ばれた場合は、最大50万円の授業料が減免されることになります。

特別奨学生試験は地区別に毎年実施されており、入塾後でも受験することができます。ただし注意点として、特別奨学生制度による学費減免は他の学費減免制度と併用不可となっています。

代々木ゼミナール

代々木ゼミナールでは大学受験科を対象とした特待制度として、スカラシップ生制度が用意されています。

特待生の選考基準は入学後のコースを決定する「入学コース診断テスト」の成績が高いこととなっています。また、入学コース診断テストは年2回実施されており、1人2回まで受験可能なので、入塾時以外でも選考に参加できるチャンスがあります。

なお、大学受験科のどのコースを受けている生徒も特待生の選考対象となっています。特待生に認定されれば、年間学費の一部減免を受けることができます。

ただし、スカラシップ生制度は他の授業料減額制度との併用ができず、諸経費は減額の対象となりません。

東進衛星予備校

東進衛生予備校では、中3生・中2生を対象とした特待制度を設けています。また、他の予備校とは異なり数学に特化した「数学特待制度」となっています。

選考を受けるためには、中学時代の直近の通知表のうち、数学が最高評価（5段階ならば5）を得ていることや、模試での成績が優秀であることが必要となります。

特待生として認められれば、入学金が減免されるほか、数学通期講座が定額で受講し放題となります。また、特定の講座や担任指導費・模試費なども免除されます。

数学特待制度は成績基準を満たす生徒であれば、中高一貫校生・公立中学校生のどちらも利用可能です。数学を得意とする方や、学習意欲の高い方は応募を検討してみましょう。

予備校の学費を免除する各種割引制度やキャンペーン例

前年度在籍者は入学金が無料

前年度にも同じ予備校に在籍していた場合は、次年度の入学金が新たにかからない制度を設けている予備校があります。高校1年生や2年生のときから入塾しているなど1年以上続けて通っている方や、前年度の受験で浪人することになった方が対象になります。

前年度在籍者は授業料が無料（合格保証制度）

予備校の中には、合格保証制度の採用により授業料が無料になる場合があります。合格保証制度とは、前年度にも予備校に在籍していたにもかかわらず、前年度の受験で惜しくも不合格となった生徒に対して翌年の授業料を無料にする制度です。

一方で、合格保証制度の対象になるためにはいくつかの条件があるため、事前に確認しておくと良いでしょう。予備校によっても内容は異なりますが、例えば授業の出席率が一定以上であるか、指定した模試を受けているか、などがあります。

予備校模試を受けた方は授業料が一部免除

予備校が実施している模試を受けた方は、授業料が一部免除されるという制度があります。模試の成績よりも模試を受けたことそのものが選考基準になるので、特待制度と比べるとハードルが低くなっています。

このような模試を通じた免除制度は、模試の認知度や受験者数を増やしたいという予備校側の意図があります。

説明会に参加した方は授業料が一部免除

予備校では、入塾前に説明会を実施しているケースが多くあります。予備校によっては、この説明会に参加した方に対して、もれなく授業料を一部減免するという制度を設けています。

予備校としてはこのような制度を用意することで、説明会に参加する生徒を増やしたいという意図があります。

一次試験に合格した方は学費が半額免除

一次試験に合格した受験生を対象に、学費を一部免除する制度を用意している予備校もあります。

特に医学部予備校によくある制度であり、前年度の受験で一次試験に合格したものの、面接や小論文などの二次試験で不合格となった生徒に対して、授業料を半額免除しています。

この制度を利用するためには、合格通知などの合格を証明できるものが必要なため、提出方法や提出時期などを事前に確認しておきましょう。

この制度を設けることで予備校側としては、医学部に合格できる可能性が高い生徒を積極的に受け入れることができるので、次年度の合格実績が高くなるというメリットがあります。

また、予備校ではなく大学受験塾の費用相場が知りたい方は「【大学受験塾の費用】高校生の平均の塾代はいくら？個別・集団指導で比較！」もぜひ参考にしてください。

予備校の学費を免除する特待生制度を活用する注意点

予備校の学費を減免できる特待生制度ですが、利用にあたっては注意すべきこともあります。以下では、3つの注意点を解説します。

特待生制度のハードルは高め

特待生制度を検討する際に注意しておきたいのが、特待生制度の利用はハードルが高いということです。

予備校によって差はありますが、一般的に特待生制度の選抜基準は厳しく設定されており、誰でも利用できる制度ではありません。多くの場合、模試の成績や入試結果などで一定以上の優れた成績を残す必要があるため、特待生制度を実際に利用するためには高い学力が求められます。

また、予備校によっては他の生徒の模範となるような学習意欲・態度を条件にしていることもあり、成績以外の面でも優秀な生徒であることが求められる場合があります。

期限内に申し込みをする必要がある

当然のことですが、特待生制度を活用するには申し込み手続きが必要となります。予備校ごとに特待生制度の申し込み期限が定められているため、利用したいのであれば期限内に確実に手続きを済ませる必要があります。

予備校の入学試験や特待生選抜試験の実施日は限られており、出願期間も短く設定されていることがほとんどです。期限を過ぎてしまうと、学力などの条件を満たしていたとしても特待生制度を利用することはできません。

また、予備校によっては成績を証明する書類の提出が求められることもあるので、不備のないように準備をしておきましょう。

所属するコースやカリキュラムが限られる

特待生制度を利用するにあたり、指定されたコースやカリキュラムに所属することが条件となる場合があります。

そのため、何も考えずに特待生制度を利用してしまうと、希望していたコース・カリキュラムが利用できないということが考えられます。特待生制度は難関大学向けの上位コースに限定されることも多いので、学習進度や志望校のレベルによっては受講内容が合わない可能性もあります。

学費減免を受けられそうだからと言ってすぐに申し込むのではなく、特待生制度の利用条件についてよく調べ、自分に合ったコース・カリキュラムに適用できるか確認しておきましょう。

この記事の著者・運営者

株式会社塾予備校ナビ